持続可能な開発目標(SDGs)は、新たな国際目標として、「国連持続可能な開発サミット」で採択されました。
貧困、飢餓、健康、教育、ジェンダー、水と衛生、エネルギーなど、合計17の目標からなります。
- ①
- 貧困をなくそう
- ②
- 飢餓をゼロに
- ③
- すべての人に健康と福祉を
- ④
- 質の高い教育をみんなに
- ⑤
- ジェンダー平等を実現しよう
- ⑥
- 安全な水とトイレを世界中に
- ⑦
- エネルギーをみんなに そしてクリーンに
- ⑧
- 働きがいも経済成長も
- ⑨
- 産業と技術革新の基盤をつくろう
- ⑩
- 人や国の不平等をなくそう
- ⑪
- 住み続けられるまちづくりを
- ⑫
- つくる責任 つかう責任
- ⑬
- 気候変動に具体的な対策を
- ⑭
- 海の豊かさを守ろう
- ⑮
- 陸の豊かさも守ろう
- ⑯
- 平和と公正をすべての人に
- ⑰
- パートナーシップで目標を達成しよう
会社概要Corporation Overview
会社概要、事業所案内
会社案内ダウンロードCorporation Brochure
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SDGsSustainable Development Goals
持続可能な開発目標
どんぐりリサイクルDonguri Recycle
SD-1st
ESGEnvironment, Social, Governance Investment
ESG投資
ESDEducation for Sustainable Development
持続可能な開発のための教育
NIK環境株式会社は、
持続可能な開発目標を支援しています。
2014年岡山市開催「ESDに関するユネスコ国際会議」に参加。
2017年岡山市開催「SDGsの達成に向けたRCE第1回世界会議」に参加。
持続可能な開発目標(SDGs)は、新たな国際目標として、「国連持続可能な開発サミット」で採択されました。貧困、飢餓、健康、教育、ジェンダー、水と衛生、エネルギーなど、合計17の目標からなります。
NIK環境株式会社では、2006年より持続可能な開発
に対して積極的に取り組んでおり、国連の掲げる
「持続可能な開発目標(SDGs)」を支援しています。
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目標1貧困をなくそう
あらゆる場所のあらゆる形態の貧困を終わらせる。
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目標2飢餓をゼロに
飢餓を終わらせ、食料安全保障及び栄養改善を実現し、持続可能な農業を促進する。
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目標3すべての人に健康と福祉を
あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を促進する。
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目標4質の高い教育をみんなに
すべての人に包摂的かつ公正な質の高い教育を確保し、生涯学習の機会を促進する。
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目標5ジェンダー平等を実現しよう
ジェンダー平等を達成し、すべての女性及び女児の能力強化を行う。
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目標6安全な水とトイレを世界中に
すべての人々の水と衛生の利用可能性と持続可能な管理を確保する。
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目標7エネルギーをみんなに そしてクリーンに
すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する。
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目標8働きがいも経済成長も
包摂的かつ持続可能な経済成長及びすべての人々の完全かつ生産的な雇用と働きがいのある人間らしい雇用(ディーセント・ワーク)を促進する。
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目標9産業と技術革新の基盤をつくろう
強靱(レジリエント)なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及びイノベーションの推進を図る。
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目標10人や国の不平等をなくそう
各国内及び各国間の不平等を是正する。
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目標11住み続けられるまちづくりを
包摂的で安全かつ強靱(レジリエント)で持続可能な都市及び人間居住を実現する。
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目標12つくる責任 つかう責任
持続可能な生産消費形態を確保する。
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目標13気候変動に具体的な対策を
気候変動及びその影響を軽減するための緊急対策を講じる。
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目標14海の豊かさも守ろう
持続可能な開発のために海洋・海洋資源を保全し、持続可能な形で利用する。
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目標15陸の豊かさも守ろう
陸域生態系の保護、回復、持続可能な利用の推進、持続可能な森林の経営、砂漠化への対処、ならびに土地の劣化の阻止・回復及び生物多様性の損失を阻止する。
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目標16平和と公正をすべての人に
持続可能な開発のための平和で包摂的な社会を促進し、すべての人々に司法へのアクセスを
提供し、あらゆるレベルにおいて効果的で説明責任のある包摂的な制度を構築する。 -
目標17パートナーシップで目標を達成しよう
持続可能な開発のための実施手段を強化し、グローバル・パートナーシップを活性化する。
NIK環境株式会社は、長年にわたり環境に関わる企業として、
持続的かつ発展的な未来社会と資源の循環型社会を目指しています。
お知らせ
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2023年1月10日
2021年6月発行の日経ESGに掲載された「わが社のガバナンス」につきまして、不正確な内容、誇張した表現により、誤解を招くものとなりました。私が不適切な内容を語ったことにより、多くの方々にご迷惑をおかけいたしました。関係者の皆様にお詫び申し上げます。
代表取締役 佐藤真一2023年1月30日付で代表取締役が三宅 正へ交代となりました。
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